コロナ影響がまだまだ収束しない日本。
7月の東京オリンピックまであと４カ月強。
大丈夫なのかなーと思いつつ、このままいったら、なんだかえらいことになりそうだし、けど、キャンセルになってもえらい損害になるのでは？などといろいろ思い当たることはいっぱい。
もちろん、IOCは７月２４日開幕の方針を強調していますが、各国の対応はどうなるのかしら？と思ってみてたら、やっぱり動き始めている様子です。
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ノルウェーオリンピック委員会
ノルウェーのオリンピック委員会は２０日、ＩＯＣのバッハ会長に東京大会の延期を求める文書を送ったと発表
主張内容は、
- 「新型ウイルスの影響をうけ世界が困難で危険な状況にある」と懸念
- 「世界規模で感染が終息するまで東京大会を開催すべきでない」と主張
スロベニア
英メディアによると、スロベニアＮＯＣのガブロベツ会長も２０日、７月の開催は不可能と指摘。
「２０２１年開催でも何の問題もない」と延期を主張している様子。もちろんキャンセルではなく、1年延期の要望ですね。
スペイン
スペインのＮＯＣ会長も延期を支持。
ブラジル・オリンピック委員会
ブラジル・オリンピック委員会（COB）は21日、新型コロナウイルスの感染拡大が続く現状を受け、東京五輪の1年間の延期を国際オリンピック委員会（IOC）に求める声明を発表した。
米国ー水泳連盟
米国水泳連盟は２０日、米オリンピック・パラリンピック委員会（ＵＳＯＰＣ）に東京五輪の１年延期を働きかけるよう要請した。
英国ー陸連
英国陸連のカワード会長も同日、新型コロナが蔓延（まんえん）する中で練習する選手らに負担を与えないために延期すべきとの考えを英メディアに示した。
韓国
日本国内の状況を伝える韓国メディアは、ほとんどがウイルス問題と五輪を結びつけ報道。
テレビ画面には必ず「東京五輪頓挫」「五輪につまずき」などとのタイトル（文字）がのせられていた。
どうやら、日本が東京オリンピックを頓挫することを”期待”していることを示唆するニュースがたくさん流れている様子。
どうやら、コロナもネガティブキャンペーンに使いたい様子が見受けられるようです。
延期や中止になったときの損失
関西大学の宮本勝浩名誉教授は中止による経済損失を約４兆５０００億円と試算。大会運営費や観戦者による支出、テレビ購入費などの効果がなくなるほか、大会後の観光など「レガシー効果」もしぼむという。１年後に延期される場合も、改めて開催する選抜試合や周知に費用がかかる上、イベントの見送りなどで約６４００億円の影響を見込む。
なんと・・・。
中止でも延期でも相当な経済損失。
さて、この損失は誰がかかってくるのかと言えば・・・。
国
東京都
パートナー
ということが言われている様子。（不確かです。）
でも、チケットは、払い戻しナシだし、オリンピックのチケットを頑張って取った人にとっても、相当な損失。
日本国民全体に掛かってくると言ってもいいでしょうね。。。きっと。
日本だけでオリンピックをやっているわけではないので、IOCとか各国がバックアップしてくれればいいのに・・・と個人的には思ったりします。
まとめ
東京オリンピック。
開催されるかどうかは、気になるところ。
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長は、今月１9日に「中止に意義はない」と答えているそうだけれども、7月の東京オリンピックの延期を判断するにはまだ早いー時期尚早と答えていますね。
パーフェクトな回答( ´艸｀)
なので、これからも各国の様子を追っていこうと思います！
